場所にかかわらず、耐震診断評点が大きいほうが、リスクが小さい。
選択
○
×
同じ危険度の場合、「建物の倒壊により命を落とす可能性」と「全壊となる可能性」は同程度である。
選択
○
×
新築の建築費が2000万円の場合、危険度1.0の「予想被害額」は20万円以下である。
選択
○
×
「建物の倒壊により命を落とす可能性」の危険度が5.0の場合、今後30年の間にほぼ確実に命を落としてしまう。
選択
○
×
簡易耐震改修により、被害額を大きく低減さることができる。
選択
○
×
簡易耐震改修により、建物の倒壊によって命を落とす可能性を大きく低減させることができる。
選択
○
×
基準法レベルまで改修すれば、建物が全壊となることはない。
選択
○
×
評点が大きくても、それ以上に地震危険度が高ければ、リスクが大きくなります。
同じ危険度の場合、「建物の倒壊により命を落とす可能性」は「全壊となる可能性」の1/5程度です。
危険度3.0の場合は約200万円、2.0の場合は約70万円です。
今後30年間に命を落とす可能性は10%もありますが、「ほぼ確実」とは言えません。
簡易耐震改修は、人命の保護を第1の目的としていますので、一般に、被害額を
大きく低減さることはできません。
注)
一般に、目標とする耐震診断指標が0.7程度の簡易耐震改修でも、建物の倒壊によって
命を落とす可能性を大きく低減させることができます。
注)
基準法レベルまで改修しても、建物が全壊となるほど大きな地震が起こる可能性は、小さい
ながらも否定はできません。注)
注)問5、6における被害の低減の程度や、問7における全壊の可能性の大きさは地震危険度の大きさに依存します。
ツールで試してみましょう。